家づくりサポート｜フォレスタイル龍神

まずは資金のこと

家は人生の中でもいちばんといえる大きなお買い物。家づくりを楽しむためにも、ゆとりある資金計画で望みたいものです。
ここではさまざまな住宅ローンについて考えてみましょう。

住宅のほかにも教育や老後などを考え、ライフプランにあわせた無理のない計画を立てたいもの。総額の20～30％程度の自己資金を用意するのが一般的ですが、家計の状況などにも十分気を配りましょう。

住宅のほかにも教育や老後などを考え、ライフプランにあわせた無理のない計画を立てたいもの。総額の20～30％程度の自己資金を用意するのが一般的ですが、家計の状況などにも十分気を配りましょう。

家づくりには建築工事費以外にも、
諸費用といわれるさまざまな費用がかかるものです。
どの時期にどれくらい必要か見極めて資金調達を考えましょう。

住宅、土地の購入、そして住宅ローンを利用する際に、業者に払う手数料や税金、保険料、そして地鎮祭などがかかります。こうした建築工事費以外ににかかるお金のことを諸費用と呼びます。

一般的な目安としては土地＋建築価格の3～8％といわれており、かなりまとまった金額です。仮住まいが必要かどうかなど、そのときの状況によって異なるので、資金計画にしっかり組み込んでおきましょう。

税金の支払いは家を建てるときには消費税、印紙税、登録免許税、
建てた後には不動産取得税などが必要となります。
しっかり把握して間違いのないようにしましょう。

建物本体、土地取得、そして諸費用など、家づくりにはたくさんのお金がかかります。そして、さらに忘れてならないのがいろんな税金です。消費税だけでも数百万円単位の出費となることをお忘れなく。

住宅の新築・購入・増改築や住宅とともに取得した土地にローンを利用した場合、減税が適用になる住宅ローン減税制度があります。これ以外にも減税の制度は各種あり、これらをうまく利用することで負担が減らせる可能性があります。

大切な家づくりをはじめる前に、調べておきたいポイントをご紹介。
後から慌てることのないように、事前確認はしっかり行いましょう。

瑕疵（かし=欠陥）担保期限といい、新築住宅は完成から10年間、柱や梁といった住宅の基礎構造部についての瑕疵担保責任が、売主に義務付けられています。万が一も考えて、どの部分が対象となるのか、事前に確認しておきましょう。

業者選びから入居までに、さまざまな支払いが発生します。自己資金でまかなわなければ工事着手金や中間金など、いつどれくらいのお金が必要になるのかを事前に把握して、必要なときに支払いができる融資の手続きも欠かせません。

土地があれば必ず家が建てられるとは限りません。そこには「建築基準法」と「都市計画法」という二つの法律があり、それぞれが定める基準をクリアしなければなりません。既に所有している土地に対して、関連する業者に建築許可が下りるかどうかを事前に確認しておきましょう。